2025/10/01(Wed)

「三位一体加算」の算定が当たり前になる!?

こんにちは。月刊『ヘルスケア・レストラン』元編集長でフリーの栄養編集者の佐々木です。

　令和６年度診療報酬改定では、「リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算」が新設され、改めて口から食べて動く意義が高く評価される結果となりました。皆さんのご施設では、算定されていますでしょうか？
　
　令和７年８月６日に中央社会保険医療協議会（以下、中医協）が発表した「入院・外来医療等の調査・評価分科会におけるこれまでの検討状況について検討結果（中間とりまとめ）」によると、本加算を届け出ていると回答した医療施設はわずか9.0%でした。
　そして、令和７年５月22日に厚生労働省の医療技術評価分科会が発表した「令和６年度調査結果（速報）概要」によると、届け出ていない理由としては、「常勤専従の理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士を２名以上配置（うち１名は専任でも可）することが困難なため」が最も多く（56.3%）、「土日祝日における１日あたりの疾患別リハビリテーション料の提供単位数が平日の提供単位数の８割以上を満たさないため」（53.9%）が続きました（図）。
　なお、「常勤専任の管理栄養士を１名以上配置することが困難なため」（31.4%）も３番目の理由として挙げられています。

　こうした結果を受けて中医協から「土日祝日に提供するリハビリテーション単位数が平日の８割以上であることの要件が厳しすぎるのではないか」「病棟配置によって、ADL の評価、維持や廃用予防といった観点から意義があるのではないか」などの意見が挙がったということです。

　なかなか算定のハードルの高い「リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算」ですが、「口から食べて動く」という国の方針が大きく変わることはないと推測されます。中医協の意見を受けて今後、算定要件が緩和され、本加算の算定が当たり前のこととなるかもしれません。
　その時、「管理栄養士の配置が難しい」と言っていられなくなることも考えられます。今からその時に備え、完全調理済み食品などを導入して給食業務を効率化し、管理栄養士がいつでも病棟に配置できる体制と構築しておきましょう。